こんにちは。
ころぴす@kabumameta0629です。

現在私は米国中心にディフェンシブな優良資産株を毎月最低50万程買付し、配当を再投資するという地味で退屈な投資スタイルを採用しています。

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株式と債券(現金も含むが、以下便宜上債券だけを取り上げる)を比較した際、長期的に見れば、株式のリターンが債券を上回ることに疑いの余地はありません。

もっとも、株式はその性質上、債券と比べて変動性が高い、即ち投資元本を大きく毀損するリスクが高いことから、株式を忌避する方が数多くいらっしゃいます(特に日本人は)。

しかし、株式投資においては、物理学等と同様、長期的にはたえず平均値に回帰する圧力(★1平均回帰性)が働くものです。

★1【平均回帰性とは】
平均回帰性:短期的には極めて変動性が高いが、長期的には安定度が高まる関数上の性質。

そして、この平均回帰性という性質を前提とした下記のグラフを見て頂ければ、長期的にはリスク面での株式>債券という図式が崩れ落ちることがよく分かります。

【インフレ調整後リターンの平均リスク】(シ―ゲル著『株式投資の未来』を基に作成)
はじめてのグラフ2

上記の図はあくまで米国のデータを基に作成されたものですが、日本においても大枠では同じような結果となりましょう。

上記図を見てわかる通り、短期的に見れば、株式は明らかに債券より高いリスクを伴います。この短期的なリスクの高さが株式を敬遠する方が多い理由と言えるかもしれません。

しかし、保有期間が長くなり、20年近く経過すると株式はリスク面で債券を下回り、30年近くになるとその傾向はより顕著となります。

なぜ、このようなともすれば意外とも思える結果が生じるのか。それは、インフレ率の上昇にその原因が求められます。

『いやいや、米国は知らんけど、日本では2000年(又は1995年)以降、長らくデフレ傾向にあるではないか』そのような疑問をお持ちになる方もいらっしゃるかもしれません。

まさしくその通りであります。

しかし、1980年初頭と2014年の物価を比較すると、カップ麵60円→143円、航空運賃(東京札幌間)約2万3000円→約4万円、ランドセル約2万円→約3万6000円といった具合に、デフレ経済が長かった日本経済からは理解しにくいものの、少しそのスパンを広げれば物価上昇がかなり進んでいることが分かります。

このように日本の長期インフレ率の上昇はおよそ2.7%に達しており、通常の経済ではこの程度の物価上昇は覚悟しておくべきでしょう。

またその実現可能性に多くの疑問符が投げかけられているものの、アベノミクスでは物価上昇率2%をその政策目標として掲げています。

中々実感が湧きにくいものではありますが、このインフレのじわじわとした浸食力は非常に脅威であり、決して侮ってはいけません。

【参照】インフレが与えるダメージ
チャールズ・エリス著『敗者のゲーム』によればインフレが我々に与えるダメージは以下の通り。
★2:インフレ率3%が24年間続けば、その実質的な資産は半減する。
さて、話を戻します。先ほど、意外とも思える上記図の結果をもたらした原因はインフレ率の上昇と述べましたが、この点をもう少しだけ掘り下げます。

そもそも債券というのは、その約束される支払金額はあくまで一定額に過ぎず、そこにインフレ率は加味されておりません。

一方、株式を保有するということは、当該企業の所有権者になることと同義であり、当該企業が持つ実質的な資産、例えば不動産・工場・製造機械・看板商品・発明(特許)を実質的に所有することになります。

そして、こうした資産の価格は一般的には時間の経過と共にインフレ率に対応して上昇していくこととなります。

このように、債券はインフレ率を加味することはありませんが、株式はその性質上インフレ率に対応し得るものだということです。


以上を踏まえれば、株式は債券と比べそのリターンが高いことに加え、長期的に見れば、そのリスクも低下するということが分かります。

従って、我々、特に30年後40年後を見据えて投資行動を取らねばならない20代30代の投資家は、株式中心にポートフォリオを組むことが正解と言えましょう。
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チャールズ・エリス
日本経済新聞出版社
2015-01-24